経済というと、何となく頭が固まってしまうのは僕だけでしょうか（笑）ちまたでは、本当にたくさんの優しく書かれた経済の本があります。
それらを読むたびにわかったつもりになるのですが、結局「だから何？」という状態に陥ってしまうんです。。
そこで、改めて自分なりに経済というものをまとめてみようと決意しました！
と言っても、経済は非常に幅広い！そこで、今回は自分が最も苦手であり、お商売をする上で必要不可欠なものであるGDPについて考えていくことにします。
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GDPとは国民総生産のことで、国の経済発展を見る重要な指標になります。
ざっくりと言ってしまえば、国という会社が得た売上から、原価となる仕入れ額を引いた粗利のこと。
日本のGDPは、2018年のデータによると約500兆円で3位。（2019年データ）ちなみに米国が1位で約2000兆円。2位は中国で約1300兆円。
次に、それぞれの人口を見てみます。（2019年のデータ）
日本は1.2億人に対し、米国は3.3億人。中国は14億人！
世界の人口が77億人いる中で、中国が1位となっています。
桁が非日常的なのでよくわからないかもしれませんが、日本を含めた関係の近い3カ国くらいは抑えておきたいですね！
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さて、ここで気になる日本人一人当たりの人件費を見てみましょう。と言っても、単純に人口でGDPを割ったらダメなのは分かりますよね。
会社でも、売上から仕入れ値（原価）を引いた営業総利益（粗利）から、人件費が算出されますが、主に製造業ではこれが大体6割と言われています。
ここで注目したいのが、労働人口と労働分配率。
労働人口とは、働く意思があり労働ができる能力を持った15歳以上の人。仮に80歳でも働いていれば該当になり、40歳でも働いていない完全失業者と言われている人も含まれています。
労働分配率とは、GDP（売上）に対する人件費の総額。内閣府のGDP統計資料などを見ていくと、やはり6割程度が働く人に分配されています。
500兆円の6割は300兆円。日本人の労働人口は約半分の6500万人ほど（就業者数6700万人ー完全失業者数200万人）なので、単純に計算すると460万円ほどになります。
もちろんこれは社長や役員の方から、パートやアルバイトで働く方まで幅広く含めた平均なので、「こんなにもらってない！」という方もいらっしゃるかもしれませんね。。
しかし、GDPというものを調べていっただけで、これだけ深掘りして考えることができることに、興味を抱きませんか？
このように、日本の大まかな数字を把握しておくことは、普段の生活と比較することができるようになるんです！
すると日本を基準とした世界の動きがわかるようになり、今何をすればいいのかが見えてきます。
日本経済から会社の動向、自分自身の生活に至るまで、幅広く視野を広げていきましょう。そして、みんなより早い動きができるよう、常に準備しておくといいですよ！
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せっかくなので、それ以外にも知っておいた方がいい大まかな数字を挙げておきますので、参考してみてくださいね！
・日本の高齢化率：約28％・家計の消費がGDPを支える割合：約250兆円（約50％）・日本の一般会計予算：約100兆円・日本の対GDPでの財政赤字比率：約200％・世界のGDP：8500兆円・訪日観光客数：約2000万人・そのうち中国人が占める割合：約500万人
今日のメルマガは、少し疲れましたかもしれませんが（汗）、いいヒントになれば幸いです。
■【今日の質問】
「GDPって説明できますか？」
■【今日の名言】
「経済とは貨幣を消費する意味でもなければ、これを節約する意義でもない。それは国家一家の経営と処理の義である。」（ジョン・ラスキン｜評論家）
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【今日の「ヒント」】
日本人であるならば、日本国のことをしっかりみておくことだ。
それも、感覚としてでなく数字で物事を捉えていくと、意外と本質が見えてくるもの。
最低限知っておいて損はない数字を定期的にチェックして、日本の流れを把握しておくといい。
必ずあなた自身の生活に役立つはずだ。
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